【経営説明会】医療関連売上が1兆円に‐10~13年度平均11%成長

 大塚ホールディングスの医療関連事業は、売上1兆円を突破した。2013年度を最終年度とする第1次中期経営計画の年平均4・1%増に対し、11・3%増の高成長を達成。樋口達夫社長は14日、「ルンドベック社との中枢神経領域での提携、アステックス社買収による癌領域強化、国内新薬の収益拡大がうまくいった」と総括した。新中計は8月に発表される予定で、売上の大半を占める抗精神病薬「エビリファイ」に集中する収益構造を、医薬品事業の各領域や医療機器などに多角化し、安定成長を目指す。

 中計期間の年平均成長率をみると、日本が5%増、欧州が19%増、米国が15%増、アジアが12%増と各地域で伸びた。主に欧米でエビリファイが牽引したが、医薬各領域で売上を伸ばした。

 日本では10年以降に上市した七つの新製品の最大化に着手。抗てんかん薬「イーケプラ」や制吐剤「アロキシ」、抗癌剤「アブラキサン」、心性浮腫治療薬「サムスカ」などが伸長し、国内新薬売上は10年度の140億円から600億円超、国内売上比率は4%から17%に拡大した。樋口氏は「自社インフラ、販促体制が軌道に乗った」と振り返る。

 製品戦略として中枢領域では、ルンドベックとのアライアンス締結により、エビリファイ後継品「ブレクスピプラゾール」のグローバル共同開発を進める一方、抗アルツハイマー病治療薬を導入。精神疾患から神経疾患への領域拡大に道筋をつけ、今後はIT技術を活用したスマート錠など、剤形工夫による服薬アドヒアランス改善にも注力する。

 癌領域では、大鵬薬品の固形癌を対象とした製品ポートフォリオに、米アステックス社買収による血液癌を対象とした開発品を加えることで品揃えを強化した。そこに癌ワクチンや、抗癌剤による疼痛や浮腫、嘔吐などを予防する「サポーティブケア」を組み合わせ、トータルで事業を強化する。

 エビリファイ特許切れを控える中、樋口氏は「長期を見据えた“トータルヘルスケアカンパニー”として成長する会社になりたい」との方向性を述べ、治療薬で解決できない医療課題に対しても、ソリューションを提供していきたい考えを示した。

薬事日報より

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